こんにちは。
大阪で一人暮らしをしている、調理師でFPのとまきちです٩( ᐛ )و
「一人暮らしだから、もし病気になったらどうしよう」
「家族がいないから、何かあった時のために保険に入っておいた方が安心かな」
おひとりさまとして生活していると、こんな不安を感じることがあると思います。
家族がいれば助け合えますが、おひとりさまは自分でリスクに備えなければならない。
そう思うと、つい保険に頼りたくなる気持ちはよく分かります。
でも、「とりあえず安心のために保険に入る」という考え方は、正しくありません。
保険料を払いすぎて、老後資金の準備が遅れてしまうことにもつながります。
そんなおひとりさまの私が今入っている保険は2つだけです。
府民共済の入院保障プランと、火災保険。
生命保険も、がん保険も入っていません。
医療保険については、府民共済の入院保障プランで最低限の入院保障はカバーしています。
FP2級を持っているのに、それだけで十分と判断しています。
今回は、なぜ私がそういう判断をしているのか、FPとして正直にお伝えします。
「おひとりさまに保険は必要か」という疑問に、当事者目線で答えます。
「保険に入るべき」でも「保険はいらない」でもなく、「自分に必要なものだけを選ぶ」という考え方をお伝えしたいと思います。
今回のテーマは、FP（ファイナンシャルプランナー）の試験科目でいうと「リスク管理」の分野です。
保険の目的を最初に整理する
保険の目的はシンプルです。「自分では払えない大きな出費をカバーすること」です。
逆に言うと、「自分で払えるリスクには保険をかける必要がない」ということになります。
FPとして、保険を考える時に最初に使う考え方があります。
- そのリスクが起きる確率はどのくらいか。
- もしそのリスクが起きた時、自分で払えるか。
この2つで整理すると、本当に必要な保険が見えてきます。
例えば、火災保険はどうでしょうか。
火事が起きる確率は低いですが、もし起きた時の損害は自分では払えない金額になります。
だから火災保険は必要です。
一方、風邪で病院に行く費用は自分で払えます。
だから「風邪リスク」のための保険は不要です。
この考え方を、おひとりさまの状況に当てはめて整理していきます。
おひとりさまに「不要な保険」
FPとして正直にお伝えします。
おひとりさまには不要な保険があります。
死亡保険（生命保険）
生命保険は「自分が死んだ時に、残された家族の生活を守るための保険」です。
配偶者や子どもがいないおひとりさまには、基本的に不要です。
ただし例外があります。
死後事務委任の費用・葬儀費用・借金の返済などをカバーするために、少額の保険に入る選択肢はあります。
でも、それも貯蓄で対応できるなら保険は不要です。
私が生命保険に入っていない理由も、まさにここにあります。
養うべき家族がいないので、自分が死んでも誰かの生活が困ることはありません。
がん保険
高額療養費制度でほとんど賄えます。
年収が一般的な会社員の場合、ひと月の医療費の自己負担上限は約8〜9万円程度。
また、「診断一時金」は数字で見ると割に合わないことが多いです。
がんになる確率と、それまで支払い続ける保険料の総額を比べると、貯金しておいた方が結局は自由に使えるお金が多く残るケースがほとんどです。
そして、先進医療特約も貯蓄でカバーできる範囲です。
先進医療を実際に受ける人はごく僅かで、受けたとしても費用は数百万円程度。
生活防衛費としてある程度の貯蓄があれば、無理に特約をつけなくても対応できます。
「不安だから入る」は長期的に損しやすく、保険の罠と言えます。
がん保険は不安を煽られて加入してしまいがちですが、公的医療保険+貯蓄で備えた方がシンプルで、いざという時の使い道も自由に選べます。
学資保険
子どもがいないおひとりさまには完全に不要です。
過剰な特約や保険と投資商品が一緒になっている保険商品
保険に付帯している特約の中には、おひとりさまには必要のないものが多いです。
「入院時の家族サポート特約」など、家族がいることを前提とした特約は意味がありません。
また、保険と投資商品が一緒になっている商品などにも気をつけてください。
保険と投資は別物で、一緒に保証できるものではありません。
変額保険や外貨建て保険などで、資産形成型保険や投資型保険として販売されています。
変額保険が不要な理由
- 保険料の一部を株式などで運用する仕組みだが、その分手数料(保険関係費)が割高
- 運用リスクは契約者が負うのに、保険会社に運用を任せる分コストは高くつく
- 自分でNISAで運用すれば同じリスクを取っても手数料はずっと低く済む
外貨建て保険が不要な理由
- 保険料や解約返戻金が為替レートの影響を受ける為替リスクがあり、円安/円高次第で受取額が大きく変動する
- 円→外貨の両替時に為替手数料が上乗せされており、仕組みが分かりにくい
- 「保障」目的なのに為替という余計なリスクを背負う必要がない
そして、個人年金保険、介護保険も必要ありません。
介護保険(民間)が不要な理由
- 公的介護保険制度(40歳以上が加入、要介護認定を受ければ1〜3割負担でサービスを受けられる)である程度カバーできる
- 「保険料を何十年も払い続けるコスト」と「いざという時に貯金から払うコスト」を比べると、貯金で備えた方が合理的
- 介護が必要になる確率・時期が読みにくい商品に長期間お金を固定するより、NISA等で流動性を保ちながら備えた方が良い
個人年金保険が不要な理由
- 予定利率が低く増えにくい、インフレに弱い、途中解約で元本割れしやすい
- iDeCoやNISAの方が税制優遇や利回りの面で優位
どんな保険に入っているかよく分からないという方は、できるだけ早く確認しましょう。
毎月や毎年出ていくお金なので、早めに見直すことで将来のお金の流出を大きく防ぐことができます。
おひとりさまに「必要な保険」
では、おひとりさまに必要な保険は何か。正直にお伝えします。
火災保険
これは必須です。
賃貸でも持ち家でも、火災・水害・盗難などのリスクに備えるために必要です。
万が一の損害は自分では払えない金額になるため、保険でカバーする意味があります。
私も火災保険には必ず入っています。
自分がどんな火災保険に入っているかは過去の記事に書いてあるので、気になる方はリンクから見てみて下さい。
👉 一人暮らしの保険、年2万円でここまでカバーできる！FPが教える「ほぼこれだけでOK」な補償の考え方
医療保険（状況による）
入院・手術の費用をカバーします。
ただし、公的医療保険（健康保険・国民健康保険）で意外とカバーされていることも多いので、まず公的保険の内容を確認してから判断することをおすすめします。
後述する「高額療養費制度」を使えば、月の医療費の自己負担額に上限があります。
貯蓄がある程度ある方は、医療保険なしでも対応できる場合があります。
就業不能保険・所得補償保険（会社員以外は要検討）
病気やけがで働けなくなった時の収入を補償します。
おひとりさまは自分の収入だけで生活しているため、収入が途絶えると即座に生活に影響が出ます。
ただし、会社員の場合は「傷病手当金」という公的制度があり、休職中も給与の約3分の2が最長1年6か月支給されます。
この制度を把握した上で、民間の就業不能保険が必要かどうかを判断してください。
公的保険で意外とカバーされていること
民間保険を考える前に、公的保険でカバーされることを把握することが大切です。
知らずに民間保険に入ると、二重払いになってしまうことがあります。
高額療養費制度
月の医療費の自己負担額に上限があります。
収入によって異なりますが、一般的な収入の方であれば月の自己負担は最大約8万〜9万円程度に抑えられます。
「入院したら何百万円もかかる」というイメージがありますが、高額療養費制度を使えば実際の自己負担はかなり抑えられます。
傷病手当金（会社員のみ）
病気やけがで仕事を休んだ時に、給与の約3分の2が最長1年6か月支給されます。
これを知らずに就業不能保険に入っている方も多いです。
障害年金
一定の障害状態になった時に受け取れる年金です。
民間の保険だけでなく、公的制度としての障害年金も把握しておくことが大切です。
FPとして正直にお伝えすると、「公的保険でカバーできる部分を確認してから、不足分を民間保険で補う」という順番が大切です。
私が府民共済だけで良いと考える理由
私が現在、府民共済と火災保険だけに入っている理由をお伝えします。
府民共済の入院保障プランで入院保障は最低限カバーしている
高額療養費制度と組み合わせれば、民間の医療保険を別途追加する必要はないと判断しています。
掛け金が安く、入院・手術・死亡に一定程度対応しているので、コスパの良い選択だと感じています。
府民共済のような共済制度は、「相互扶助」という考え方で成り立っています。
加入者みんなでお金(掛金)を出し合い、そのうち実際に入院や死亡などの「もしも」が起きた人に共済金として支払われる仕組みです。
ここで重要なのは、集めた掛金が余った場合、その分は「割戻金」として加入者に還元されるという点です。
これは単なるサービスやおまけではなく、「みんなで出し合ったお金は、必要な人に届けた上で、余ったら出した人に返す」という、保険・共済の本質そのものを体現している仕組みだと言えます。
実際、大阪府民共済の令和6年度実績では、「入院保障型」の割戻率は掛金の34.96%。
月2,000円の掛金なら、年間24,000円のうち約8,400円程度が戻ってくる計算です。
掛けたお金が保険会社の利益として溜め込まれるのではなく、加入者同士で本当に必要な分だけを分け合っているからこそ、この割戻金が成立しています。
会社員は傷病手当金が使える
病気で働けなくなっても、最長1年6か月は給与の約3分の2が支給されます。
この期間は就業不能保険なしでも対応できます。
養うべき家族がいないため、生命保険は不要
おひとりさまにとって、死亡保険は優先度が低いです。
生命保険(死亡保険)は、本来「自分が死んだときに、遺された家族の生活費や教育費を保障するためのお金」です。
生命保険が本当に必要なのは「若くて、養うべき妻子がいる人」に限られると考えてもらってもよいです。
つまり生命保険は、自分自身のためというより「自分が死んだ後に困る誰か」のための保険です。
私の場合、配偶者も子どももおらず、自分が亡くなった後の生活費や教育費を心配する家族がいません。
葬儀代程度であれば預貯金でまかなえる範囲ですし、それ以上の保障をつけても、受け取って使う人がいないという状態になってしまいます。
保険は本来、「めったに起きないけれど、起きたら自分(や家族)だけでは背負いきれない経済的リスクに備えるもの」です。
この考え方に照らすと、養う家族がいない私にとって、死亡保障に毎月お金を払い続ける必要性は低いと判断し、生命保険には加入していません。
ただし、これはあくまで私の場合の判断です。
貯蓄が少ない方・フリーランスや自営業の方・持病がある方は、民間保険の必要性が高まります。
自分の状況に合わせて判断することが大切です。
府民共済については、掛け金が安く、死亡・入院・手術に一定程度対応しているので、最低限の備えとして続けています。
ただし、保障内容が十分かどうかはライフスタイルが変わる時、または、定期的に年数を決め見直す必要があると感じています。
おひとりさまの保険の選び方3つのポイント
公的保険でカバーされることを確認する
高額療養費制度・傷病手当金・障害年金など、公的制度で意外とカバーされていることが多いです。
民間保険を考える前に、必ずここから始めてください。
「貯蓄で対応できる出費」には保険をかけない
保険は「自分では払えない大きな出費」のためのものです。
貯蓄で対応できるリスクには保険をかける必要はありません。
貯蓄が増えるにつれて、保険の必要性は下がっていきます。
保険料は手取り収入の5〜10%以内に抑える
FPの目安として、保険料は手取り収入の5〜10%以内が適切とされています。
それ以上払っているなら、保険の見直しを検討してください。
まとめ おひとりさまの保険は「必要なものだけ」に絞る
長い記事になりましたが、最後にまとめます。
おひとりさまに必要な保険と不要な保険を整理します。
必要なもの
火災保険（必須）。
医療保険・がん保険・就業不能保険（貯蓄・職業・状況による）。
不要なもの
生命保険（養うべき家族がいない場合）。
学資保険（子どもがいない場合）。
過剰な特約。
「保険は入れば安心」ではありません。
必要なものに絞ることで、保険料を節約しながら本当に必要な備えができます。
まず公的保険でカバーされることを確認する。
次に自分の貯蓄・収入・職業を踏まえて、民間保険で補う部分を決める。
この順番で考えることが大切です。
自分に必要な保険を正確に判断することが難しいと感じる方は、無料FP相談を活用することをおすすめします。
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